ギャップ（Gap）が先駆者と言われる製造から小売りまで一括で行うSPAというビジネスモデルは広く浸透していますが、近年店舗を持たずに自社製品を自社のオンラインサイトのみで販売をするD2C（Direct-to-Consumer）という新たな直販ビジネスモデルが注目を浴びていますので、ご紹介します。

D2Cは店舗運営にかかる経費や、顧客への直販というシンプルなサプライチェーンによる経費の削減だけでなく、顧客情報および顧客ニーズのダイレクトな入手が可能となり、よりスピーディに新商品開発につなげることができるというメリットがあります。

このD2Cの代表的スタートアップ企業として、２０１０年創業のワービー・パーカー（Warby Parker）があります。

ワービー・パーカーは自社開発の高品質な眼鏡をリーズナブルな価格（９５ドル均一）で提供し大人気となっており、特にミレニアル世代の顧客から圧倒的な支持を受けています。その背景には、オンラインで事前に５種類の眼鏡の無料試着体験が可能で、気に入ったものだけを購入することができるという革新的なサービスと、膨大な顧客情報から得た製品づくりにあります。

ミレニアル世代が最大の顧客層ということで、事前無料試着体験時にインスタグラムやフェイスブック、ツイッターといったSNSによって情報が拡散され、それがクチコミとなって新たな顧客を獲得するという理想的なビジネスモデルを確立しました。２０１５年にはアメリカのビジネストレンド情報誌であるファスト・カンパニー（Fast Company）社により、最も革新的な企業のトップにも選ばれています。

自社オンラインサイトのみの販売で伸びたワービー・パーカーですが、２０１５年には初の実店舗をオープンしました。オンラインで得た膨大な情報と資金をベースに、更なる顧客との接点を増やすことが最大の目的です。販売のための店舗というよりは、同社の製品を体験してもらう拠点という位置づけで、現在までに１００店舗近い実店舗をオープンしています。また最新の企業価値は１７．５億ドルとも言われており、株式上場も近いとみられています。

上述のワービー・パーカーのように、D2Cから実店舗展開にシフトすることが最近の大きなトレンドとなってきており、今年の５月のメールマガジン「米国アパレル市場の最新トレンドは“セカンドハンド”」でもご紹介したセカンドハンドアパレルのスレッドアップ（Thred Up）なども同様のビジネスモデルです。

また、２０１１年に「徹底した透明性（Radical Transparency）」を前面に打ち出し、原材料費、仕入価格、人件費から同社の利益分まで全ての経費を明確にしてオンライン専門でアパレル販売を開始し、その後実店舗をオープンすると連日行列ができるほどの大人気となったエバーレーン（Everlane）などは既にメジャーな企業として認知されるまでに成長しています。

このようなD2C企業による実店舗へのシフトというトレンドについて、アメリカの小売専門のオンラインメディア大手のリテール・ダイブ（Retail Dive）が発表した２０１９年以降に注目すべきD2C発の企業についてご紹介したいと思います。

以下がその代表的な企業のリストです。 

※Retail Dive社データによる 

他にも、2015年からボストンを拠点としてオンライン販売を行っている、エム・ジェミ（M.Gemi）というシューズブランドが注目を集めています。同社はイタリアの職人による手作りのシューズを取り扱っており、その品質の良さとリーズナブルな価格で瞬く間に大人気となりました。創業から１年後にフィットショップとしての店舗展開を始めており、同社のフラットシューズは１，０００人以上のオーダー待ちという人気ブランドです。

このように、D2Cから実店舗への展開という新しいビジネスモデルは現在とても注目されており、今後もご紹介していきたいと思います。

(2018.12.10配信)

＜お知らせ＞

アメリカ流通視察の参加者お申込み受付中！
「ロサンゼルス」「ニューヨーク」の定番コースに加え、従業員表彰に最適な「ホノルル」コースも5日間でご用意！
社内の少人数の研修や従業員表彰でのフィールドワークなど、様々な目的でご利用ください。

‘2019年注目のデジタル・ネイティブ・ブランドは？’（仮題） 

ギャップ（Gap）が先駆者と言われる製造から小売りまで一括で行うSPAというビジネスモデルは広く浸透していますが、近年店舗を持たずに自社製品を自社のオンラインサイトのみで販売をするD2C（Direct-to-Consumer）という新たな直販ビジネスモデルが注目を浴びています。 

店舗運営にかかる経費と顧客への直販というシンプルなサプライチェーンによる経費削減と、顧客情報および顧客ニーズのダイレクトな入手が可能となり、よりスピーディに新商品開発につなげることができるというメリットがあります。 

このD2Cの代表的スタートアップ企業として、２０１０年創業のワービー・パーカー（Warby Parker）があります。 

ワービー・パーカーは自社開発の高品質な眼鏡をリーズナブルな価格（９５ドル均一）で提供し大人気となりましたが、特にミレニアル世代の顧客から圧倒的な支持を受けています。　その背景にはオンラインで事前に５種類の眼鏡の無料試着体験が可能で、気に入ったものだけを購入することができるという革新的なサービスと同時に、膨大な顧客情報から得た製品づくりにあります。　　 

ミレニアル世代が最大の顧客層ということで、事前無料試着体験時にインスタグラム、フェイスブックやツイッターといったSNSによって情報が拡散され、それがクチコミとなって新たな顧客を獲得するという理想的なビジネスモデルを確立し、２０１５年にはアメリカのビジネストレンド情報誌であるファスト・カンパニー（Fast Company）社により、最も革新的な企業のトップに選ばれました。 

自社オンラインサイトのみの販売で伸びたワービー・パーカーは、２０１５年に初の実店舗をオープンしました。 

オンラインで得た膨大な情報と資金をベースに、更なる顧客との接点を増やすことが最大の目的ということで、販売のための店舗というより、同社の製品を体験してもらう拠点という位置づけで、既に現在までに１００店舗近い実店舗をオープンしており、最新の企業価値は１７．５億ドルとも言われており、株式上場も近いと見られています。

上述のワービー・パーカーのように、D2Cから実店舗展開にシフトすることが最近の大きなトレンドとなってきており、今年の５月のメールマガジン「米国アパレル市場の最新トレンドは“セカンドハンド”でもご紹介したセカンドハンドアパレルのスレッドアップ（Thred Up）や、２０１１年に‘徹底した透明性（Radical Transparency）’を前面に打ち出し、原材料費、仕入価格、人件費から同社の利益分まで全ての経費を明確にしてオンライン専門でアパレル販売を開始し、その後実店舗をオープンすると連日行列ができるほどの大人気となったエバーレーン（Everlane）などは既にメジャーな企業として認知されるまでに成長しています。

このようなD2C企業による実店舗へのシフトというトレンドについて、アメリカの小売専門のオンラインメディア大手のリテール・ダイブ（Retail Dive）が、２０１９年以降に注目すべきD2C発の企業について特集しているので、いくつか報告したいと思います。

以下がその代表的な企業のリストです。

※Retail Dive社データによる

他にもイタリアの職人による手作りのシューズを、２０１５年にオンラインで販売を始めて、その品質の良さとリーズナブルな価格で瞬く間に大人気となったボストンを拠点とするエム・ジェミ（M.Gemi）というシューズブランドは、創業から１年後にフィットショップとしての店舗展開を始めており、同社のフラットシューズは１，０００人以上のオーダー待ちという人気ブランドとして注目を浴びています。

このように、D2Cから実店舗へという新しいビジネスモデルに今後も注目をしてきたいと思います。