アメリカの営業・マーケティング支援会社Acosta Groupが2026年5月、米国内の消費者1,271人を対象に実施した調査によると、回答者の34％が買い物にAIツールを利用していることが分かりました。
生成AIそのものの利用率は、Z世代とミレニアル世代で74％、ベビーブーマー世代でも45％に達しています。買い物に使われる代表的なツールはChatGPTとGoogle Geminiで、回答者の25％がオンラインでの商品検索時にGeminiを日常的に利用しているということです。
主な利用目的は、節約、商品比較、時間短縮、商品情報の収集でした。特にZ世代では、AI利用者の55％が実店舗での買い物中にもAIを使っています。AIの利用は、食品・日用品、健康・ウェルネス商品など、購入頻度の高いカテゴリーで特に多く見られました。
購買行動への影響も大きくなっており、AIを利用するZ世代とミレニアル世代の約半数が、過去3カ月間の購入判断にAIが影響したと回答しました。AIの影響を受けた消費者の40％が、それまで購入したことのないブランドを試したと回答していますが、その一方で、知らないブランドを提示された場合には、約半数がすでに知っているブランドを選ぶと回答しており、AI時代にもブランドの認知度や信頼性が重要であることが分かります。
ただし、AIに商品の選択や購入を全面的に任せることには慎重で、AI利用者のうち、購入判断まで任せられると答えた割合は22％で、ミレニアル世代でも35％にとどまりました。
Acosta Groupは、メーカーや小売企業が取り組むべき分野として、以下の4点を挙げています。
①価格や商品仕様、在庫などの基本情報を正確に整えること
②消費者がどのような悩みや目的をAIに相談しているかを理解すること
③さまざまなAIに自社商品を正しく認識し、適切な候補として紹介してもらえるようにすること
④AIを活用した新しい販売方法を積極的に試すこと
こうした調査結果から、今後は検索結果の上位に表示されることだけでなく、AIから最適な商品として推薦されるかどうかが、売上を左右する可能性があります。
小売企業やメーカーには、AIが読み取りやすい正確な商品情報の整備と、消費者から信頼されるデータ活用の両立が求められそうです。
