米国進出から1年、リドルの既存店への影響と評価
ドイツ発のハードディスカウンターであるリドル（Lidl）が、昨年６月１５日に満を持してアメリカ進出を果たしてから約１年が経過しました。進出後のリドルと競合店の動向、消費者からの評価などをご紹介します。
≪アメリカ進出後のリドルの動向≫
リドルのアメリカ進出当初の予定では、２０１８年末までに１００店舗のオープンを計画していましたが、現時点（６月２１日）の店舗数は５３店舗にとどまっています。昨年１１月のメールマガジン「米国での評判いかに？進出から五ヶ月、独リドルのその後」にて、アメリカ進出から５か月後の状況についてご紹介した時点での出店数は４５店舗でしたので、この約７か月間の間の出店はわずか８店舗のみとなっています。
以下が現在のリドルの出店エリアと店舗数です。
●リドル出店エリアと店舗数 ２０１８年６月２１日現在 （左の数値は２０１７年１１月１７日の店舗数）
リドルはこの７か月の間に、ニュージャージー州における２店舗目の出店を中止し、新たに進出を決めて用地準備を進めていたアラバマ州への出店も急きょ取りやめています。ノースカロライナのケーリー（Cary）、ウィルミントン（Wilmington）およびシャーロッテ（Charlotte）でも予定していた新店舗の計画を中止し、出店準備のために契約を結んでいた地元のディベロッパーから訴訟を起こされる事態となっています。このように、アメリカ出店後のリドルについてはネガティブな情報が多くみられます。
≪リドルの米国進出に伴う、市場・競合店への影響≫
フロリダを拠点とする世界有数の小売関連ビッグデータ企業であるカタリナ（Catalina）社の最新のレポートによると、この１年間でリドルが出店したエリアでは、出店前に恐れていたほどの市場への影響は無かったとのことです。
同社は、昨年ノースカロライナ、サウスカロライナおよびバージニアに出店したリドル３０店舗と、そこから半径３マイル以内に位置している競合店の８３店舗について、リドル進出から４ヵ月間（１６週間）にわたり、売り上げに対する影響を調査していますのでご紹介します。
| １ヶ月目 | ２ヶ月目 | ３ヶ月目 | ４ヶ月目 |
| -6.80% | -6.00% | -2.70% | -1.90% |
※カタリナ社データ
リドル出店直後では、競合店にマイナス６．８％、マイナス６．０％と大きな影響が出ていますが、３ヶ月目以降では競合店への影響は小さくなっていることがわかります。この背景には、同じドイツ出身で既にアメリカで強力な存在感を示しているアルディ（Aldi）や世界最大の小売業であるウォルマート（Walmart）をはじめ、ハリス・ティーター（Harris Teeter）やフードライオン（Food Lion）といった地元で長年営業してきた老舗チェーンによる徹底したプライスマッチング施策があったということです。
リドルは、最も評価されている農産物、ビール、ワイン、シーフード、精肉、デリ、冷凍食品やベーカリー等の値段の安さと品質の良さにより、出店直後は客足を伸ばしたといえます。しかしながら周囲の競合店がこれらの商品に焦点を絞ったプライスマッチングを行ったことで、３ヶ月目以降のリドルの影響力に変化が出たようです。
農産物やビール、ワインは、一般的な店舗の売上全体の１６％を占める程度であり、シーフード、精肉、デリ、冷凍食品などは全体の３３％程度と言われています。 したがって、競合店がこれらの商品の値段を大幅に下げたとしても、それほど大きな負担とはならなかったということです。
また、アコスタ（Acosta）社*の最新のレポートでは、アメリカでのプライベートブランドの需要が伸びているのは事実ながら、多くのアメリカ人はいまだにナショナルブランドへの信頼感を強く持っており、商品の９０％がプライベートブランドのリドルの出店は大きな影響に至らなかったとしています。
２０１７年の小売り全体の売上は、ナショナルブランドが５，５８０億ドルであったのに対し、プライベートブランドは１，２４０億ドルであったということです。リドルの出店により、競合店舗におけるプライベートブランドの売り上げの約５８％に影響が出たということですが、競合店舗にとってプライベートブランドの売り上げ規模は全体の２８％程度であり、それほど大きな打撃では無かったということです。
また、アコスタ社のレポートでは、ナショナルブランドとプライベートブランドにバランスよく取り組んでいる企業が最も効率的に成績を伸ばしているということです。
*アコスタ社：メーカーやホールセラーおよび小売業の間に位置し、セールスとマーケティングの代行を受託するアウトソーシング企業（ブローカー）で全米トップの規模を持つ企業
≪リドルに対する消費者の評価≫
リドルがアメリカに進出した１年目は、競合店舗による包囲網などの逆風により、当初予定していたような成長は果たせていないようですが、違った見方を示している世界的経営コンサルティング企業のオリバーワイマン（Oliver Wyman）社の最新の調査をご紹介します。
同社が、約１年間をかけてリドルが出店している６州の約３，６００人の消費者に聞き取り調査した結果、そのうちの約６００人がリドルで買い物をしたことがあると回答しました。更に、その６００名のうちの４８％が毎月２回以上はリドルを利用していることが分かりました。
以下がリドルを月に２回以上利用している人の年代別のグラフですが、年齢層が若くなればなるほど、購入頻度が高いことが分かります。
※オリバーワイマン社データ
特に次世代の中心購買層にあたる44歳以下の年代層が頻繁にリドルを利用していることが分かりますが、同社の調査では、次世代購買層の５３％が、一回の利用で５０ドル以上を購入しており、４５歳以上の現在の中心購買層の３４％を大きく上回っているということです。
次に、リドルと競合店舗の優劣を５つの項目において比較した意識調査の結果をご紹介します。競合の代表的店舗として、ウォルマート（Walmart）、クローガー（Kroger）、ハリス・ティーター（Harris Teeter）、アルディ（Aldi）、フードライオン（Food Lion）の５社との比較調査をしています。
（○リドルの方が優れている、 △ 対等、 × リドルが劣っている）
※オリバーワイマン社データ
前回のメールマガジンでもご報告したように、欧州において百戦錬磨のリドルは、臨機応変でスピーディな課題への対応で知られています。
アメリカ進出１年目の評価は大きく分かれているようですが、今後もリドルの動向に注目をして行きたいと思います。
(2018.07.02配信)
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